化教誌では、会員の皆様からの投稿を歓迎します。

2006.2.9 UP                          (2005年4月より)

投稿原稿の著者(連名の場合は1名以上)は日本化学会
教育会員または「化学と教育」購読者であることを原則とします。


投稿規程(2006年1月)   投稿の手引き(2006年1月)  レイアウト例(2006年1月)

本誌の投稿欄には、次のものがあります。

論文 
 化学教育の展開に資する,よくまとまって独創性ある研究論文。実験を基礎にした研究のほか,調査,比較研究,教育への提言,教育の実践的内容を主体とするものなども含むが,結果と考察に十分な意義があるもの。
       分量は,刷上り4頁(一行26字で2段組。4頁で約360行)以内(図・表・写真を含む*。以下同じ)。

ノート 
 断片的ではあっても,化学教育にとって有益なデータや知見を述べた独創性ある研究論文。調査,比較研究,教育への提言,教育の実践的内容を主体とするものなども含む。
       分量は,原則として刷上り2頁(一行26字で2段組。2頁で約180行)以内

私のくふう
 新しい生徒実験や演示実験,教材・器具の開発,指導法や授業展開法,評価法の開発など,初等中等教育と大学教育の現場に芽生え,著者の創意が盛り込まれたアイデア・工夫の紹介。
       分量は,刷上り1頁(一行26字で2段組。1頁で約80行)以内または2頁(一行26字で2段組。2頁で約170行)以内

フォーラム
 化学教育(制度・教科書・国際化),入試問題,本誌掲載記事や化学教育協議会の活動・運営などについての論説・批判・提言,および化学教育に関係する話題・ニュースの紹介。
       分量は,刷上り1頁(一行26字で2段組。1頁で約80行)以内または2頁(一行26字で2段組。2頁で約170行)以内
        *標準サイズの図・表・写真は,1点(1段組)でおおむね12〜15行を占めます。

マイクロスケール実験の広場 
  マイクロスケール実験についての研究の報告はこの欄に投稿することを推奨する。頁数は内容に応じて、「論文」「ノート」「私のくふう」「フォーラム」に準じる。投稿原稿はこれらと同等の審査基準で審査される。

原稿の投稿について

投稿原稿執筆の手引き

提出原稿の様式(レイアウト)を変更しました。
投稿前に必ず投稿原稿執筆の手引きをご覧下さい。 こちら

原稿提出方法
 投稿原稿執筆の手引きに従って、原稿を作成の上、下記までご郵送下さい。

 提出物:
 原稿(図・表・写真含む)のハードコピー・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3部
 著作権の許諾に署名したデータベース抄録用紙・・・・・・・・・・・・・・1部

 提出先:
 社団法人 日本化学会 「化学と教育」誌 編集委員会委員長宛
       〒101-8307 東京都千代田区神田駿河台1-5  
                電話03-3292-6164 FAX 03-3292-6318
                (E-mail お問い合わせ)

各種書類ダウンロード

論 文 ワードファイル(Win)(書き込み可)  ワードファイル(Mac) (書き込み可)

ノート ワードファイル(Win)(書き込み可)  ワードファイル(Mac) (書き込み可)

私のくふう ワードファイル(Win)(書き込み可)  ワードファイル(Mac) (書き込み可)

マイクロスケール ワードファイル(Win)(書き込み可)  ワードファイル(Mac) (書き込み可)

フォーラム ワードファイル(Win)(書き込み可)  ワードファイル(Mac) (書き込み可)

データベース抄録用紙 ワードファイル(Win)(書き込み可)  PDFファイル  

審査 
 投稿原稿は,厳正な審査を経たのち採否を編集委員会が判定します。編集委員会から訂正や再検討を求められた原稿は,返却日から2ケ月以内に再提出してください。
2名以上の審査委員が却下または不採用の判断を下した原稿は原則として掲載されません。
掲載可となった原稿及びデータベース抄録用紙の電子ファイルは電子メールの添付書類またはフロッピーディスクとして編集委員会までお送りください。
この電子ファイルは掲載が認められた原稿と同じ内容である事を必要とします。

著作権 
 掲載記事の著作権(翻訳権を含む)は日本化学会に帰属します。記事の転載をご希望の際は「転載許可申請」をご参照ください。
 〒101-8307 東京都千代田区神田駿河台1-5 (社)日本化学会総務部「転載許可」係
  電話:03-3292-6161 FAX:03-3292-6318 E-mail:info@chemistry.or.jp

複写をされる方へ
 本誌に掲載された著作物は,政令が指定した図書館で行うコピーサービスや,教育機関で教授者が講義に利用する複写をする場合等,著作権法で認められた例外を除き,著作権者に無断で複写すると違法になります。そこで本著作物を合法的に複写するには,著作権者から複写に関する権利の委託を受けている次の団体と,複写する人またはその人が所属する企業・団体等との間で,包括的な許諾契約を結ぶようにして下さい。
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